会計期末直後に株式分割があった場合、期末発行済株式総数が"期末"の値でなくなることがある

[mhiro216]

documents.csvで、number_of_shares_issuedは各会計期末の期末発行済株式総数で、closeは会計期末の株価だと思いますが、その前提で、例えばedinet_code E02966の企業の期末時価総額の2017/2016比を計算すると、17倍という非現実的な値になってしまいます。
これは、以下決算短信を見ると、2018/5/1の株式分割を認識して2018/3/31の期末発行済株式総数を記載しているために、そのようになっているようです。
https://ssl4.eir-parts.net/doc/3316/tdnet/1584046/00.pdf
この企業の場合、期末発行済株式総数が6,300,000株とありますが、本来2018/3/31時点ではその1/5だったことになります。

決算短信を発行する日（本企業の場合5/11）と会計期末の間に株式分割があると、後発事象として認識してそのように記載する慣習があるようです。

データの取得元は決算短信であるという理解で良いでしょうか？
その前提でしたら、number_of_shares_issuedは厳密には各会計期末の期末発行済株式総数でないことがある旨、注記しておいた方が良いかもしれません。